iDeCoはデメリットしかないって本当？投資額に節税効果あり！最低15％も節税できる？！

iDeCoのメリットとデメリットをわかりやすく解説します。

この記事は、iDeCoを始めようか迷われている方向けです。積立NISAに比べて、複雑でとっつきにくいのが、iDeCoです。

結論は、最低15％の所得控除（投資額に対して）があるので、節税できてとてもお得な仕組みです。しかしながら、出口戦略が必要。受け取り方次第では、高額な税金を払う羽目になるかもしれない。ということです。

では、さっそくメリット、デメリットについてみていきましょう。

メリット

掛金に所得控除がある　【最低15％！】

掛金に対して、最低15％の所得控除（所得税と住民税）があります。年収450万円以上なら20％、660万円以上なら30％の所得控除があります。

同じ掛け金でも、年収によって控除される金額が異なります。年収が多い人ほど、たくさん節税できます。

運用益が非課税

運用益は受け取り時まで非課税です。

非課税の期間は、NISAは5年、つみたてNISAは20年がなのに対して、iDeCoは受け取り時まで非課税で運用できるので、早く始めればより長く非課税で運用できます。

受け取り時に税制優遇

受け取り方は３つあります。

一括で受け取る場合は退職金扱いになり、退職所得控除があります。分割で受け取る場合は、年金扱いとなり、公的年金等控除があります。

デメリット

１．60歳まで引き出せない

iDeCoは個人年金。あくまで老後の蓄えとして、長期的に資産運用することが目的となりますので、60歳まで引き出せません。

２．手数料がかかる

「加入時」「運用時」「受け取り時」に手数料がかかります。

３．課税対象は”元本+運用益”両方である

株式投資や、つみたてNISAなど投資で税金がかかるのは運用益のみです。しかし、iDeCoは元本と運用益の両方が課税対象である点が異なります。受け取り時の優遇制度をうまく活用しないと多額の税金を払う羽目になります。

４．出口戦略が必要　

3で記述したとおり、課税対象が運用金額に掛かります。どのように受け取るかをよく考えておく必要があります。

勤務先から支払われる退職金がいくらか、受取時期はいつにするかによって課税される金額が大きく異なります。

出口戦略については、今後別の記事でまとめていきます。

まとめ

以上、iDeCoのメリットとデメリットについてでした。

iDeCoの一番の魅力は、掛金に対して節税効果があることです。メリットを最大限使えるのは、所得が継続的にある方です。会社員、特に高収入の方にとってメリットが大きいです。専業主婦の方、これからFIREする予定の方はiDeCoは向かないかなと思います。

加入→運用→受取までが長期になるので、手数料や受け取り方法について計画を立ててからスタートすることをおススメします。

少しでもお役に立てたらうれしいです！